二ヶ月のパパの年収は？推定金額や4つの収入源と収益化停止の影響を整理

シングルファザーYouTuber「二ヶ月のパパ」が、2026年4月1日からYouTubeの収益化を突然停止されましたね。これはどういうことなのかと考えると、登録者15万人、6年間の活動で築いた収入の柱が失われた形になる。

収益化停止に二ヶ月のパパの収入はどうなってしまうのか。YouTube収益だけでなく派遣コールセンター・書籍印税を含む4つの収入源を分解し、総年収の推定額と収益化停止の影響を整理しました。

二ヶ月のパパの年収は推定400〜550万円規模

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二ヶ月のパパの総年収は推定400〜550万円規模です。ネット上では「推定年収248万円」という数字がよく出回っていますが、あれはYouTubeの広告収益だけを切り取ったもの。

実際には派遣コールセンターの給与、KADOKAWAからの書籍印税、Instagram案件と、収入源は4本あります。そしてその最大の柱が、2026年4月に突然止まりました。

YouTube収益だけでは全体像が見えない

ネット上では年収予想ツールの数字をそのまま引用して「推定年収248万円」としている記事が多いです。ただ、この数字は登録者9万人時代のデータで、現在の15万人・総再生8,500万回超という規模を反映していません。

YouTube広告収益しかカウントしていないのも大きな問題です。本業の派遣収入も、KADOKAWAからの書籍印税も含まれていない。「年収＝YouTube収益」という前提だと、シングルファザーとしての生活実態はまったく見えてきません。

【独自】年収の内訳 ── 4つの収入源を分解

4つの収入源をそれぞれ推定額つきで整理します。いずれも公開情報からの推計で、正確な金額は本人にしかわかりません。

YouTube広告収益は月30〜40万円規模と推定される

YouTuber年収予想サイト「tuber-ch」のデータ（2025年1月時点）では、直近1ヶ月の推定収益は約38万円、1日あたり平均12,776円。年換算で約360〜460万円になります。

子育て・ファミリー系コンテンツは視聴者に30〜40代の親世代が多く、広告単価は平均よりやや高めの傾向があるとされています。年収予想サイトの一律計算よりは上振れしている可能性もあります。

派遣コールセンターは年収100万円前後だった

二ヶ月のパパはもともと24時間対応コールセンターの管理職でした。おうきくんが1歳の頃にフルタイム勤務が限界になり退職。以降は在宅の派遣オペレーターに切り替えています。

YouTuber専門メディア「YouTuber-Style」によると、勤務条件は週3〜4日、1日4時間。管理職経験を活かしたクレーム二次対応の専門で、時給はやや高めだったそうです。札幌の在宅コールセンター派遣は時給1,100〜1,400円程度が相場。二次対応専門で仮に1,300〜1,500円とすると、年間で約85〜100万円。

ただし、ベネッセ「たまひよ」の2024年9月インタビューで「派遣の仕事も3カ月ごとの更新をお休みした」と語っており、4月5日の収益化停止報告動画でもコールセンターへの言及はゼロ。2024年夏以降はYouTube専業に移行していた可能性が高いです。

子どもと一緒に寝るために夜間シフトのない仕事を選び、管理職を捨てて時給の派遣に切り替えた判断。ここはネット歴30年のおじさんとしても素直にぐっとくるものがあります。

書籍印税は推定26〜82万円の一括収入

2024年6月にKADOKAWAから出版された『息子が生まれてすぐシングルファザーになった僕の 365日ワンオペ日記』（定価1,650円・208ページ）。Amazonでのレビューは44件、星4.6の高評価です。

書籍の印税率は一般的に定価の8〜10%。レビュー率を購入者の1〜3%と仮定すると推定販売数は1,500〜4,400部で、印税額は約26〜82万円。YouTuberエッセイとしては堅実な数字かなと。Kindle Unlimited対応のため、Unlimited経由の読者分は1ページ約0.5円と大幅に低くなります。

初版分の一括収入なので、増刷がない限り継続的な収入にはなりません。

4つの収入源を一覧で比較する

収入源	推定年額	根拠	現在の状況
YouTube広告収益	360〜460万円	tuber-ch推定値ベース	2026年4月1日〜停止中
派遣コールセンター	85〜100万円	札幌在宅時給相場×勤務時間	2024年夏〜お休み中の可能性
書籍印税	26〜82万円	推定販売数×印税率8〜10%	初版分（一括・単発）
Instagram・案件等	不明	フォロワー1.1万人	規模的に少額と推定

合算すると、YouTube収益が稼働していた時期の総年収は推定400〜550万円規模。厚労省の「2022年国民生活基礎調査」によると、母子世帯の平均年収は約328万円。父子世帯のデータは統計上少ないですが、ひとり親世帯の平均を上回ってはいます。

ただ、札幌で6歳の子どもを一人で育てながら家賃・食費・教育費を払うと考えると、400万円台でも余裕があるとは言いにくい。しかもこの数字はYouTube収益が動いていた前提です。最大の柱が止まった今、状況はまったく違います。

【独自】収益化停止で年収はどうなる？

実はYouTubeチャンネルが4月1日から突然収益化の停止を受けています。
父子家庭で一生懸命子育てをしながら地道に活動してきました。危険な行為や虐待行為はいっさいありません。YouTube AIの誤判定だと思っております。
皆さんのお力添えいただければ幸いです。何卒よろしくお願いします pic.twitter.com/vXTSTUscfz

— 二か月のパパ (@twomonthfather) April 5, 2026

2026年4月1日からYouTube広告収益が止まっています。4つの収入源のうち最大かつほぼ唯一の現行収入が失われた形で、影響は深刻です。

月38万円の柱を失った場合の損失シミュレーション

tuber-chの直近データ（月約38万円）をベースに、停止期間ごとの損失額を可視化します。

派遣もお休み中、書籍印税も単発。停止が長引けば貯蓄を切り崩すしかない状況です。収益化停止の報告動画で「生活していくにも対価は必要」と語っていた言葉の重みが、この数字で伝わるかと思います。

収益の一部はひとり親フードバンクに寄付されていた

4月5日の報告動画の中で、二ヶ月のパパ本人がこう語っています。

「あえて発信しておりませんでしたが、収益化の一部は北海道の1人親家庭専用のフードバンクに寄付しております」

この情報はYahoo!ニュースの報道にも、他のまとめ記事にも載っていません。収益化停止の影響は本人の生活だけでなく、ひとり親家庭への寄付にも波及しているということです。

「あえて発信しておりませんでした」という言い方に、この人の人柄が出ているなと感じます。

解除されなければ6年分の動画を全削除する可能性も

同じ動画の中で「収益化停止がこのまま続けば過去の動画を全て削除しなければいけなくなるかもしれません」とも発言しています。6年間積み上げてきた活動の記録がすべて消える。

停止理由は「望まない注目が未成年者に集まるコンテンツ」というYouTube側の判断。本人は「危険な行為や虐待行為は一切ない」「YouTube AIの誤判定だと思っている」と否定しています。現在はXの「TeamYouTube」への拡散と、YouTubeフィードバック機能への意見送信を呼びかけている段階です。

AIの自動判定ひとつで6年分の収入源と活動記録が消えかねない。プラットフォーム依存の働き方が抱えるリスクを、身をもって見せている事例だなと。

二カ月のパパの年収に関するよくある質問

二ヶ月のパパはYouTubeだけで生活できていた？

2024年夏以降は派遣の仕事をお休みしており、YouTube収益が生活の主軸だったと考えられます。詳しくは「4つの収入源を分解」の章で整理しています。

収益化停止はいつから？

2026年4月1日からです。理由は「望まない注目が未成年者に集まるコンテンツ」というYouTube側の判断で、本人はAI誤判定だと主張しています。

収益化が解除される可能性はある？

過去にもAI誤判定で動画を削除され、その後復活した経緯があると本人が語っています。現在はXの「TeamYouTube」への拡散とYouTubeフィードバック機能への意見送信を呼びかけている段階です。

まとめ

二ヶ月のパパの年収は、YouTube広告収益・派遣コールセンター・書籍印税・案件収入の4本柱で推定400〜550万円規模。ただし2024年夏以降はYouTubeが実質唯一の収入源だった可能性が高く、2026年4月の収益化停止は生活への直接的な打撃になっています。

収益の一部がひとり親家庭のフードバンクに寄付されていた事実も含め、影響は本人の家計にとどまりません。収益化停止の解除がどうなるか、今後の動きに注目です。